組織サーベイ・ES調査(VOISE) ORGANIZATION SURVEY・ES SURVEY

組織サーベイ・ES調査(VOISE)について

組織サーベイとは人事戦略構築・経営課題の抽出を行う上で不可欠となる従業員満足度・従業員意識の状況を定量的に把握できるサービスです。調査で把握できた課題に対しての報告だけでなく改善提案を実施いたします。

なぜいま「組織サーベイ・ES調査(VOISE)」が重要なのか?

超少子高齢化と大介護時代到来の中で、限られた労働力を確保すること、そして活躍できる職場環境を整備することが、組織の盛衰を左右するといっても過言ではありません。そのためには、多様化が進む従業員一人一人の価値観や組織に対する評価(帰属意識)を常に把握し、組織運営に活かしていくサイクルを確立することが重要となります。

診断内容と診断項目

調査では、大きく『経営スタイル』『従業員満足度』『組織風土』の3つの視点から診断を行う事で、従業員が意識している組織・人事上の課題を総合的に診断いたします。 また、標準の質問項目は、合計72問の設問とフリーコメントとで構成されています。

経営スタイル

「経営理念」「経営ビジョン」「経営方針」の具現化の前提となる、経営スタイルの従業員への浸透度を診断し、課題を診断いたします。

従業員満足度

従業員の定着・能力発揮の前提となる「従業員満足度」を「会社」「職場」「仕事」「処遇」の要素別に診断し、課題を診断いたします。

組織風土

従業員相互が協働する土壌となる「組織風土」を「マネジメント」「コミュニケーション」「従業員の価値観」の要素別に課題を診断いたします。

調査報告書と納品物

調査終了後、20日程度で、報告書をご提出いたします。
※調査用紙での実施の場合は、納品日が異なります。
組織全体および対象者属性毎に集計、また、世間データとの比較により、従業員満足度の状態をわかりやすく表示し、傾向を分析、報告いたします。
結果総括は、調査結果を踏まえた対策を提言いたします。

回答構成比結果例(基本パターン)

ご提供価格

No 実施内容 実施単位 金額(税抜) 備考
1 基本料金 1社 450,000円 実施基本料金
(報告書作成含む)
2 調査従量料金 WEB 1回答者 450円 回答者数100名以下
350円 回答者数101~999名
250円 回答者数1,000名以上
調査用紙 1回答者 900円 回答者数100名以下
700円 回答者数101~999名
500円 回答者数1,000名以上

※カスタマイズに伴う費用は別途御見積とさせて頂きます。

基本料金+調査従量料金

基本料金

450,000円/1社
実施基本料金(報告書作成含む)

調査従量料金

WEB/1回答者

回答者数 金額(税抜)
100名以下 450円
101~999名 350円
1,000名以上 250円

調査用紙/1回答者

回答者数 金額(税抜)
100名以下 900円
101~999名 700円
1,000名以上 500円

サービスの流れ

お問い合わせ・ご依頼

お電話・お問い合わせフォーム、または営業担当を通して、お気軽にお問い合わせください。

お電話でのお問い合わせ
086-224-8221 受付時間/9:00〜18:00(土・日・祝除く)

WEBでのお問い合わせはこちら

打ち合わせ

調査に関して、以下の項目を打ち合わせいたします。

  • 調査目的
  • 調査方法(WEB、調査用紙)
  • 調査事項(質問、属性、期間)

お申し込み

利用規約をご確認いただき、規定の申込書をご記入いただきます。

調査実施

管理用と受験用のURLを発行し、打ち合わせにて取り決めた日から調査開始いたします。

報告実施

調査完了後、集計をおこないます。
報告書作成後、納品とあわせて結果報告いたします。

組織サーベイ・ES調査(VOISE)の導入事例

VOISEの導入事例をご紹介します。

導入事例1 要因の把握

サービス業 従業員:250名

「女性比率に対して役職者を目指す女性が少ない」、「若手社員の定着率が悪い」などの課題があり、調査を実施。
結果、「労働時間・休日」や「自分のキャリアについて考える時間がもてない」などの具体的要因が判明。現在、課題解決に向けた就業規則の改定やキャリア研修、面談を実施し、社員の定着と育成を目指している。

導入事例2 取組の成果を経年で確認

広告代理店業 従業員:100名

経営者の交代があり、新しい経営者が社内の風通しの悪さを課題と感じ、社内レクリエーションやイベントを定期的に実施。また評価に対する不平感に対しては評価者研修を実施。初年度から経年で調査し、課題に対する改善策や研修の効果検証として活用している。

導入事例3 教育体系を整えたい!

建設業 従業員:200名

自社の教育体系を整える為、会社の現状を調査。人事部が仮説した課題である「上司部下のコミュニケーション」や「新人が増えたので理念浸透はできているか」などに対して現場の実態を確認する為に実施。調査結果を参考に自社の強みを伸ばし、課題を改善する教育体系を整備している。